講演会に向けて少しでも有益な話が出来ないかと、ここのところ数多くの本を読んでいる。

「買う気にさせる心理学 - 和田秀樹」この本の説は面白い。
大衆の心理が実体経済に大きく影響を与えているだろうという事を確信する。

日本の経済はそれほど悪くはないのに、エコノミストやジャーナリスト、官僚が特定の型から多く出現する事によって行方は悪い方へと傾いていく。
本のデータによれば(古いけれど)、よく話題になる金融証券業界の経済規模が23兆円、それに対して製造業は120兆円、行政60兆円(最新のデータでは83兆円)、個人消費は300兆円でGNPの6割だという。

経済のうち、圧倒的に大きいのは個人消費だ。
そうしてみるとニュースで騒がれるような題目をもって、それほど不況だと言う必要はないのではないだろうか。
まだ政治家が掲げる財政出動という政策の効果も、個人消費がこれほど大きくなった現在では大した効果は望めないのかもしれない。
ちなみに今、民主党が唱える額が22兆円、自民党が確か2〜3兆円だったように思う。

一つの事実は、明るくも暗くも捉える事が出来るのだから、どうせなら明るく明るく考えていった方が世の中も明るくなって来るんじゃないかな。
マスコミでも日本経済の良い面に焦点を当てて、それを多く話題にしていったら、それだけでも現代日本人の大半を占めるという受動的な性質傾向の消費者は財布の紐を緩めるのではないだろうか。
300兆円の個人消費がちょっとでも動いたらすごいだろう。
著書が唱えるような、税金は上げても経費を多く認めるような政策は効果があると思う。
また、相続税を上げて今、世襲が幅を利かす世の中を、そうではない方向へと変える事も消費者に成功への夢を与えるから有効だろう。

ただ、この本が書かれた頃からみると、世の中は急速に貧富の格差が拡大、多くの人の預貯金が急激に減って来ている事は不安でもある。


近いうちに心理学者、コフートの著作を読もうという気になった。



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